アスワス・ダモダラン ニューヨーク大学教授が、結果的には横這いで終わった米市場をレビューし、株式がかつての相場に回帰した可能性、米国債への見方を変える可能性を指摘しつつ、いつものように毒舌も吐いている。

「PIMCOとPacific Lifeでは、私たちが1970年代に困窮するバークシャー・ハザウェイへの最初のローンを行い、ウォーレン・バフェットとチャーリー・マンガーの手助けをした。

シーゲル教授は現状の株価が、史上最高値の10%下であり、トランプ大統領選出の直前の水準であると指摘。 一方、教授は関税が経済や企業活動に悪影響を与えると考えているし、トランプ関税がゼロにまで引き下げられるとは思っていない。

かつてテック株から距離を置いていたバフェット氏が最初に方針を転換した大型投資がApple株の取得だった。 周知のとおりApple株は莫大な利益をバークシャーにもたらした。 バフェット氏は、スティーブ・ジョブズ氏がAppleを育てただけでなく、後継者としてクック氏を選んだことを称賛した。 ジョブズ氏なくしてAppleが生まれなかったように、クック氏なくして今日のAppleの発展はなかったと評価した。

バフェット氏は、持続不可能なことを続ければ、いつか制御不能となる点に達し、問題解決を諦めるしかなくなると警告する。 同氏によれば、財政を持続可能な状況に戻すには現在のGDP比7%の赤字をおそらく3%まで縮小しなければいけないという。

バフェット氏がバランスシートを重視するのは、健全な財務体質を好むからということもあろう。 しかし、ここで語られた主眼はそこではない。 投資対象を理解するには、損益よりむしろバランスシートの方が有用と考えているのだ。

バフェット氏が、外貨投資にかかわる為替ヘッジについての考え方について語った。 日本の5大商社では円建て調達によって為替リスクがヘッジされているものの、通常は短期的に為替ヘッジを行うつもりはないという。 短期の為替影響にこだわると数字をいじりたくなる衝動に駆られかねないとして、短期のヘッジはしないとの方針だ。

バフェット氏が、不動産投資について後ろ向きの意向を語った。 （ここで言う不動産投資とは証券化されたもの（REITやMBSなど）でなく、直接不動産を購入することを指している。） ...

バフェット氏が、手許現金を積み上げている理由を尋ねられて答えた。 1,000億ドルといえば約15兆円。 それを投じる判断も「難しくない」とは恐れ入る。 （ただし、理に適い、理解でき、お買い得であることが条件だとし、無理に深追いしないとも述べている。） ...

（バフェット氏は投資先であるApple、アメリカンエキスプレスやコカコーラが日本で成功している点にも言及した。 商社側と5回会談したグレッグ・アベル副会長は、「50年あるいは永遠に持ち続けたい」と表明した。） ...

ブリッジウォーターはこれまで一貫して、米経済・市場が大きな 「新重商主義」へのパラダイム・シフト を迎えつつあると指摘してきた。 米資産偏重の投資家は投資分散を急ぐべきと推奨してきた。

グリフィン氏が スタンフォード大学ビジネススクールでのインタビュー で、生成AIの投資への応用についてコメントした。 同氏によれば、生成AIは生産性向上には寄与するものの、投資のコア部分に革命的進歩を与えるものではないという。